温室効果ガス排出量の削減

Reduction of GHG emissions

気候変動の要因とされる温室効果ガス(GHG)排出量の削減に向けた取り組みにより、環境負荷の低減につなげていきます。

サステナビリティ委員会による温室効果ガス(GHG)排出量の管理

2021年9月に「サステナビリティ委員会」を設置、GHG排出量削減目標を定め、省エネルギー化、再生可能エネルギーの利用拡大、サプライヤーと連携した施策の立案等、包括的に企画管理しています。達成に向けた定量情報のモニタリングおよび情報開示を今後も行っていきます。

TCFD提言に沿った情報開示

三陽商会の温室効果ガス(GHG)排出量削減目標

中期目標

「温室効果ガス排出量の削減」に関する2030年度目標「Scope１・２：50％削減」「Scope３：30％削減」を2025年度からSBTiに承認を受けた削減目標に再設定し、更なる削減活動を推進してまいります。

＜SBTiに承認を受けた三陽商会の2030年度温室効果ガス削減目標＞
・2030年度までにScope１・２のGHG排出量（2019年度比）を52%削減
・2030年度までにScope３（カテゴリ1・3・4・12）排出量（2019年度比）を30%削減

長期目標

・2050年度までにScope１・２のGHG排出量ネットゼロ

SBT（Science Based Targets）は、パリ協定が定める水準に整合する温室効果ガス削減目標です。
当社は、2030年度温室効果ガス排出量削減目標において、国際的なイニシアティブ「SBTi」による、SBT認定を2025年3月に取得いたしました。

SBTi公式サイト：コミットメント/認定企業一覧

2023年度GHG排出量における第三者検証報告書の取得

当社は2023年度Scope１・２・３（カテゴリ１～７・11・12・15、連結・非連結子会社を含む）について、排出量データの信頼性向上を目的として、一般財団法人日本品質保証機構（JQA）に第三者検証を依頼し、検証報告書を取得いたしました。本検証は、国際的な基準である「ISO14064-3」に準拠して実施されています。

当社は今後も、GHG排出量削減目標の達成に向けた活動を推進するとともに、定量情報のモニタリングおよび透明性の高い情報開示を行ってまいります。

2023年度検証報告書（774KB）

エネルギー使用削減に向けた取り組み

「エネルギーの使用の合理化等に関する法律 (省エネ法) 」の努力目標である「エネルギー消費原単位年平均1%以上削減」を目標として、店舗・オフィスへのLED照明導入・節電意識の共有等により、省エネルギー化を推進しています。

2022年11月に東京本社ビルにおいてLED照明への切り替えを実施し、以降の同ビルにおける電気使用量は前年対比で8%削減を達成しています。

オフィスでの不要照明の消灯や不要空調のスイッチOFF、および退社時の消灯・スイッチOFF確認、伝票や資料のデータ化による紙のプリント削減を社内啓発し、エネルギー使用の削減に取り組んでいます。
また、エネルギー効率の良いOA機器への入替を順次進めています。

年間エネルギー消費原単位

	2018年度	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
前年からの削減(%)	▲1.8	▲6.8	▲4.9	＋2.3	▲3.3	▲0.5

2024年度実績は8月開示予定

実績進捗：国内事業所（東京本社、大阪支店、名古屋支店、福岡支店、札幌営業所、直営店）

	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度
電気使用量(千kWh)	4,682	3,638	3,735	3,587	3,563	3,365
ガス使用量(千㎥)	112	120	120	133	134	130
水使用量(千㎥)	13	9	8	8	8	9

水使用量は、3支店・1営業所を除く東京本社・直営店の合計
電気/ガス使用量の2024年実績は見込値

再生可能エネルギーの利用拡大に向けた取り組み

当社においては、Scope1・2の温室効果ガス（GHG）排出量の約8割が電力使用に伴う排出です。GHG排出量の長期削減目標「2050年度までにScope１・２のGHG排出量ネットゼロ」の達成に向けて、当社は2030年までに自社ビルをCO2排出ゼロの電力に変更することを計画し、2024年12月に東京本社ビルを再生可能エネルギー100％の電力に切り替えました。

サプライチェーン全体での取り組み

温室効果ガス(GHG)排出量削減を目指した自社工場のモデル化

当社は青森・福島にて操業している自社縫製工場の設備点検を定期的に実施し、GHG排出量の定量管理を行っています。工場の責任者と課題共有を行い、GHG排出量の削減計画を立案、モニタリングを実行していきながら、環境課題の解決に貢献しうる、自社工場のモデル化に取り組みます。

社内啓発の一環として、工場の全従業員に向けた情報共有会を行い、コスト・資源量の最少化につながる更なる省エネ化、業務効率の向上、デジタル化、エネルギー転換、廃棄物削減への取り組み等を現場と一体となり推進していきます。活動の成果検証を行い、サプライチェーン全体に情報共有することで、課題解決につなげていく持続可能な仕組みづくりを目指しています。