マテリアリティ

Materiality

三陽商会はファッション産業が抱える社会課題への取り組み要請やステークホルダーからの期待に応え、
気候変動や資源循環など、多岐にわたる課題の中からマテリアリティを特定しました。
さらに具体的な活動計画とKPI(定量的な目標)を設定することで進捗度をモニタリングしていきます。

マテリアリティの特定

マテリアリティの特定にあたって、まずは国際的なガイドラインやステークホルダーからの要請事項を反映させて課題を広範にリストアップしました。
そして、当社の役職者へのアンケートを通じて抽出されたESG課題を「ステークホルダーにとっての重要度」「事業にとっての重要度」の2つの側面から評価しました。

サステナビリティ委員会にて、これらのマテリアリティの評価プロセスおよび評価結果の妥当性を検証し、
経営会議にて優先的に取り組むべき環境・社会の重要課題を特定しました。

マテリアリティの特定プロセス

Step 1

ESG 課題の把握と抽出

GRIスタンダード・SASBスタンダード・ISO26000・国連グローバルコンパクト10原則等の国際的な枠組みを参照し、広範なESG課題から当社に関連性の高い課題を抽出

Step 2

ステークホルダー視点での課題の優先付け

当社が取り組んできたサステナビリティ活動やベンチマーク企業の事例を参考に、当社の役職者119名へのアンケート、SRミーティングでの対話の結果等を踏まえて、サステナビリティ委員会にて優先課題を選択

Step 3

経営層によるマテリアリティの特定

経営会議において当社の事業に関連する重要度の高いマテリアリティを特定

Step 4

活動計画とKPIの設定

特定したマテリアリティに沿った具体的なサステナビリティ推進活動と中期目標としてのKPIを設定

活動計画とKPI

2030年の当社のあるべき姿を協議し、中期的なビジョンにて特定した4つのマテリアリティに対し、これまで当社が行ってきたサステナビリティ活動を見直しました。

マテリアリティに対する取り組みの進捗確認が可能となるKPIを再設定し、実績をモニタリングしていきます。
サステナビリティ委員会にて検証、チェックを重ね、結果をコーポレートサイト上に開示します。

持続可能な地球環境への貢献

活動計画 KPI 2022 年度
実績
温室効果ガス排出量の削減
  • ①Scope1・2:50%削減
    Scope3:30%削減
    ※2019年度比
    (2030年度)
  • ②Scope1・2:ネットゼロ
    (2050年度)
  • Scope1・2:25%削減
  • Scope3:35%削減
※2019年度比
プラスチック使用削減
  • ①紙製ショッパー環境配慮型資材使用100%切替
    (2030年度)
  • ②雨用ビニルカバーゼロ化
    (2030年度)
  • ①62%
  • ②704kg
環境配慮型素材を使用した製品づくり 全生産数量における環境配慮型素材使用率:30%
(2030年度)
28%

(2023年度より全生産数量で集計)

※雑貨類を除いた衣料品における使用率

サーキュラーエコノミーへの取り組み

活動計画 KPI 2022 年度実績
グリーン物流 ハンガーカバー、ニットカットソー用包装プラスチックのマテリアルリサイクル率:50%
(2030年度)
6%

CSR調達の更なる推進

活動計画 KPI 2022 年度実績
CSR調達 CSR工場監査 Aランク工場比率:90%以上
(2030年度)
79%

多様性の尊重と働きがいのある職場づくり

活動計画 KPI 2022 年度実績
人材育成 30歳を迎える新卒総合職社員が2職種、2ブランド以上に従事している比率:100%
(2027年度)
75.0%
40歳を迎える新卒総合職社員が3職種、2ブランド以上に従事している比率:100%
(2027年度)
88.9%
35歳以下の新卒総合職社員のバックオフィス部門経験者数:5名以上
(2027年度)
3名
IT研修の受講者数/受講率:100%
(2027年度)
研修未実施
人事インフラ整備 20-30代の採用者数(新卒採用/中途採用の合計):20名/年
(2027年度)
22名
新卒入社満3年定着率:85%以上
(2027年度)
76.5%
外国人雇用率:3%
(2027年度)
0.8%
女性管理職比率:20%
(2026年度)
7.8%
男性の育児休業取得率:100%
(2026年度)
男性:30.0%
(女性:100%)
男女間賃金格差:72.0%
(2026年度/男性を1とした場合の女性の割合/全職種
  • 全職種:総合職、専門職、一般職、正社員販売職の合計
69.8%
従業員エンゲージメントスコア:55.0
(2027年度)
43.0
従業員の健康管理 定期健康診断受診率:95%
(2026年度)
91%
ストレスチェック受検率:95%
(2026年度)
92%