ニュースリリース

「三陽銀座タワー」の「Pepper(ペッパー)」がマルチリンガルになりました!

2016.07.07|三陽銀座タワー

SANYO GINZA TOWER NEWS

Vol.9

SANYO GINZA TOWER

Pepper(ペッパー)

「三陽銀座タワー」の「Pepper(ペッパー)」がマルチリンガルになりました!
訪日外国人客へのサービス向上を目指し、日本語に加え英語、中国語でのサービス開始
M-SOLUTIONS(エムソリューションズ)株式会社開発の多言語アプリを日本で初めて導入

三陽商会が2015年9月に「HARMONIZE(伝統と革新)」をストアコンセプトとしてオープンした「三陽銀座タワー」において、増加を続ける海外からのお客様へのサービスとエンターテインメント性の向上をめざし、2016年6月中旬から「Pepper」による多言語でのコミュニケーションサービスをスタートいたしました。従来から行っていた日本語のサービスに加え、英語、中国語の3ヶ国語で、「三陽銀座タワー」のフロアや展開ブランドについてのご案内のほか、イベントや商品の情報などをご提供いたします。

【導入の経緯と背景】

三陽商会は、2016年3月5日(土)から、ソフトバンクロボティクス株式会社が開発・提供する人型ロボット「Pepper」を、同社の「三陽銀座タワー」(東京都中央区銀座8丁目)のコンシェルジュとして導入しております。増加を続ける海外からのお客様へのサービスとエンターテインメント性の向上を目指し、これまでの日本語・英語※1対応に中国語を加えた多言語対応の「Smart at robo for Pepper」(スマートアットロボ)を本年6月中旬に国内で初めて導入いたしました。
当アプリは三陽銀座タワー(三陽商会)の要望を受け、エムソリューションズ株式会社により開発されました。導入後、Pepper は中国語を含めた3ヶ国語(日本語、英語、中国語)で、イベント、展開ブランド、商品情報などの情報案内と、挨拶や握手、記念撮影など、お客様とのコミュニケーションを行っています。
今回導入した多言語対応のスマートアットロボにより、訪日外国人の方々に快適なショッピングだけでなく、エンターテインメント性のあるおもてなしをご提供してまいります。

「三陽銀座タワー」の「Pepper(ペッパー)」がマルチリンガルになりました!

 

■Smart at robo for Pepper(スマートアットロボ)について

Smart at robo for Pepper(スマートアットロボ)は、エムソリューションズが開発した、自由自在に動作設定を行えるPepper向け動作設定アプリです。セリフ・動画や画像を指定するだけで、Pepper を簡単に動作させることが可能になります。

※1  Smart at robo for Pepper(スマートアットロボ)は、従来より日本語・英語を対応言語としていましたが、 三陽銀座タワーでは6月中旬まで日本語でのみサービスを行っていました。

■スマートアットロボの中国語対応について

「スマートアットロボ」では、現在Pepper for Biz に対して日本語に加えて英語のセリフを簡単に設定することができます。このたび、多言語対応を希望していた三陽商会からの要望に応える形でエムソリューションズがスマートアットロボを中国語対応させ、三陽商会が所有するPepper に導入しました。中国語対応は、より多くのお客様にご利用いただけるよう、2016年7月中に「スマートアットロボ」へ標準搭載される予定です。

■M‐SOLUTIONS(エムソリューションズ)株式会社について

エムソリューションズ株式会社は、ソフトバンク・テクノロジーグループのモバイル・ロボットアプリ開発企業です。ソフトバンクのグループ企業として創業し、主にグループのシステム開発を行ってきました。また、ソフトバンクロボティクス社の「Pepperパートナープログラム」によりPepperアプリ開発パートナーとして認定された 「ロボアプリパートナー(Basic)」です。
認定ID:PPP201511012
Pepperパートナープログラムとは:http://www.softbank.jp/robot/developer/program/partner/

■スマートアットロボ導入概要

提供元: M‐SOLUTIONS株式会社:本社 東京都新宿区 代表取締役社長:佐藤 光浩
対応言語: 日本語、英語、中国語
対象機種: Pepper for biz
サービス開始: 2016年6月中旬~
導入場所: SANYO GINZA TOWER(三陽銀座タワー)
 
◆  Smart at robo for Pepperは、ソフトバンクロボティクス株式会社のPepperを活用しM-SOLUTIONSが独自に開発したサービスです。
◆  本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。

以  上

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